両立支援の取組事例
在宅勤務制度を導入し、通勤による身体の負担を軽減。
治療をしながら働き続けられる環境を整備
TOTOサニテクノ株式会社
- 会社名
- TOTOサニテクノ株式会社
- 所在地
- 大分県中津市
- 事業内容
- 衛生陶器の製造
- 設立
- 1957年3月
- 従業員数
- 1027名(2022年1月現在)※TOTOからの出向者含む
- 平均年齢
- 37.5歳/男性8:女性2
- 産業保健スタッフ
- 8名(産業医4名、保健師4名)
1957年愛知県常滑市に藤井製陶株式会社が設立され、1964年に東洋陶器と資本提携、1973年には愛知東陶株式会社と社名を変更し、TOTOのグループ会社としてグループの基幹事業である衛生陶器生産部門を担っています。 親会社であるTOTO株式会社が2021年度より長期療養事由の在宅勤務制度を導入したことを受けて、自社にも採用しました。
親会社であるTOTO株式会社が2021年度より従来の育児介護事由の在宅勤務に加えて長期療養事由の在宅勤務制度を導入し、各グループ各社へ展開されました。 それを受けて弊社でも同時期に導入を開始しております。抗がん剤治療、放射線治療、人工透析、不妊治療等をしている社員が在宅勤務制度を利用することで、 通勤による身体の負担が軽減され、長期にわたる治療をしながら働き続けることができます。
TOTOグループでは、「多様な人財が集まり、安心して働き、イキイキとチャレンジできる会社、社員が誇りに思える会社」づくりを目指す姿としています。 多様な人財がチャレンジできる職場にするためには在宅勤務やリモートワークなど柔軟な働き方の定着と推進が必要です。 長期療養事由での在宅勤務導入はその取組の1つとなります。
在宅勤務制度については就業規則として届出をし、社内イントラにて社員へ周知しています。
また両立支援制度に関するガイドブックや制度利用者の事例などもイントラから閲覧できるようにしています。
在宅勤務を希望する社員は所属長・部門長の承認を得て、機密情報や個人情報保護に関するE-ラーニングを受講後に制度利用が可能となります。
育児介護事由による在宅勤務の相談や問合わせは工場の人事担当にて対応しますが、長期療養事由による在宅勤務申請は病種、治療方法、本人の状況により個別の対応が必要となります。安全配慮が伴うため、保健師・産業医・TOTO人財本部と連携し、在宅勤務の可否を判断します。
TOTOグループでは福利厚生の一環として2016年10月からGLTDを導入しています。その他にも社員や家族の生命補償・生活補償をするTOTOグループ団体保険制度があります。
全ての社員が「安心してイキイキとチャレンジできる会社」になるためにグループ一丸となって働きやすい職場づくりを実現していきます。
取組事例一覧